英国リンダ・グラットン教授の著書でこのさき超長寿社会では高齢者が就労問題や経済問題にぶつかることを指摘したものがあります。
技術革新が早まり学生時代に学んだ知識で定年まで働きつづけることが困難になるため、何度かは職を辞したり、学び直したり、転職したりして高齢まで働くことが必要になるとの予想がなされています。
実際周りを見渡すと今は高齢労働者を見かける事が増えました。平均年齢の上昇も要因の一つかと思いますが、かつて55歳定年の時代も踏まえれば時代は大きく変わるものだと感じます。
その延長線上を見ればこの先もっと多くの高齢労働者を目にすることになるでしょう。
同時にだれもみな老いていくことを考えると身体機能の低下を織り込んで働くことの難易度を念頭におかないといけないのではないでしょうか。
となると、ある種の権利や印税など自分の身体機能、労働力、労働時間に頼らずにお金の流れ込むルートを作る努力をすることはどなたにとっても重要なことではないでしょうか。
いろいろなルートが有るはずでそれを開拓する必要があるというのが結論ですがここでは不動産に絞ります。すでに私の場合不動産をしていますのでその先を考えてみます。
不動産オーナー業がまったく労働力を必要としないビジネスではありません。ステージ、資本によりますが駆け出しであればなおさら頭も体力も、時として自分自身の労働力も必要とします。
実際、高齢で不動産を手放すケースはありますのでどこかで事業承継が必要になることでしょう。
それでも承継までの間、全部9-5時で自分の労働力を提供するのとは意味が違います。次世代を育てつつ自身の労働のヘッジをするシナリオをきちんと描けば未来を拓く手段として有望であることは間違いありません。
ひとは現時点で考えてしまいがちですが変化は起きます。そうなるまでに備えておく、少なくとも現在の生活を維持できるような仕組みを作っておくべきでしょう。
もし取り組みがまだの場合なにか始めることが求められているのでしょう。
